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サービスSERVICE

メディア・トレーニング

「備えあれば憂いなし」で、企業のトップや広報担当者を対象にしたメディア・トレーニングが広く行われるようになっています。メディア対応には、平時とクライシス時の両面がありますが、メディアは第4の権力といわれるように、プラスに働いてもマイナスに働いてもその影響力が大きいという特徴があります。そのために記者会見やインタビューを受ける場合は、メディアの特性について熟知した上で対応する必要があります。

特にクライシス時のメディア対応については時間的制約もあり、社会部記者が主になることから通常の記者会見とは違った対応が求められ、事前に学習しておく必要性がより増します。メディアの特性についてのレクチャーと臨場感ある模擬記者会見のトレーニングを通して、メディア対応力向上を図ります。ご希望に応じて当社単独、当社は、リスク管理の専門会社である東京海上日動リスクコンサルティング(株)と協働でメディア・トレーニング等のサービスを提供しています。

個別インタビュー

現役やOB記者を記者役に起用して、メディアの取材を疑似体験します。その模様を録画画像をもとに、会見者、記者役、当社スタッフの3者で検証・評価することで、取材対応力向上を図ります。
実施する対象は、メディア対応が多い社長、役員、広報部長などで、タイミングは新役職への就任時が一般的で効果的です。具体的に取材が決定した段階で、直前トレーニングとして行うこともあります。体験効果をより高めるため、インタビュー実施とそのフィードバックを一体で行います。

事業や製品の記者発表会での会見

平時の会見

幅広いメディアを対象とした製品発表会や事業発表会における記者会見のトレーニングです。メッセージのポイント設定、プレゼンテーション内容、会見態度、語り口、質疑応答の部分がポイントになります。
対外発表を予定している具体的案件の予行演習といった想定で、複数の記者が詰めかけて次々と質問する形式をとります。映像撮影も行い、視線やしぐさなど身体の動きも検証・評価の参考とします。

クライシス時のメディアトレーニング

クライシス時の記者会見

当社はクライシス時のリアルタイム型のメディア・トレーニングについては、独自のノウハウを確立しています。マニュアル検証や意思決定の予行演習としても有効です。危機管理対策本部や広報部など組織の運営能力向上を目指した訓練から、想定リスクシナリオに沿ってのクライシス時の模擬記者会見まで幅広い危機管理ニーズに対応します。トレーニングに加えて、「危機管理広報マニュアル」作成も製造、金融・運輸・教育などで多くの企業で実績があります。

【1】机上訓練ワークショップ&模擬会見

広報部や記者対応するコメンターを対象としたメディア・トレーニングです。リスクシナリオに基づいて、Q&A、会見用のプレスリリース、ステートメントの3点の資料をワークショップ形式で作成した後に、記者対応者を対象とした模擬記者会見を実施します。模擬会見終了後は、映像などを参考にしながら、出席者で検証・評価を行います。

【2】リアルタイム型訓練

広報スタッフの他、危機管理対策本部に詰める経営陣や関係部署の方に参加いただく形で実施します。シナリオの時間経過に基づいて諸情報をリアルタイムに提供し、情報の整理・共有、意思決定、メディア対応、記者会見など、「本番」さながらの訓練になります。警察・株主や地域住民などステークホルダーからの情報や問い合わせも、随時提供することで臨場感ある訓練とします。Q&A、会見用のプレス資料、ステートメントの3点資料の作成、経営陣やスタッフの動きを検証します。